妊娠から出産までお金はいくらかかる？

妊娠中の健診や分娩、入院費用だけでなく、赤ちゃんが生まれてきたときのために必要な育児用品など、妊娠から出産にかけて出費は増えます。

では、どのようなものにどれだけお金がかかるのでしょうか？

今回は、出産後に慌てないために、妊娠から出産にかけてかかるお金についてまとめてみました。

健診費用、分娩・入院費用、出産費用が主だが、他にも追加の出費あり

妊娠から出産にかけて主な出費としては、健診費用、分娩・入院費用、出産費用となりますが、これらは国や地方自治体などからの助成金により負担が減ってきています。

一方、出産するママによっては、トラブルによる出費があったり、マタニティウェアやインナーをそろえたり、里帰り出産のためにお金がかかったりします。

まとめると、以下の項目に費用が掛かってきます。

１．健診費用
２．分娩・入院費用
３．出産準備費用
４．マタニティウェア・インナー費用
５．里帰り出産費用
６．その他トラブル対応費用

それぞれどのようなものか、解説していきます。

妊娠初期から出産までに、元気な赤ちゃんを産むために合計１４回程度の妊婦健診を受ける必要があります。妊娠や出産は健康保険の適用外となりますので、１回あたりの金額は少なくとも3,000円、多いときで1万円以上になることもあります。これらを合計すると、約１０万円の負担になってしまいます。

そこで、近年国や自治体により妊婦健診費用の助成が拡大してきており、14回までの健診費が補助されるようになっています。

この補助については、母子手帳を受け取る際に補助券という形で配布され、これを健診の際に持参すると補助が受けられることになります。

ただし、助成回数は14回ではありますが、地方自治体によって補助される金額が異なるケースもあります。そのため、母子手帳を受け取る際に役所の窓口で確認することをおすすめします。特に里帰り出産をされるママは、里帰り先の自治体に健診費がどのようになるか確認をしておくとよいでしょう。

また、最近では超音波検査の費用を助成してくれる自治体も増えてきています。無料で受けられる自治体がある一方で、年齢制限（35歳以上など）を設けている自治体もあるので、確認しましょう。

分娩・入院費用についても健康保険の適用対象外となるため、平均４０～５０万円程度（普通分娩の場合）の金額が必要です。

ただし、健康保険に加入している方は、健康保険から出産育児一時金という形でお金が給付されます。現在では出産育児一時金は原則４２万円支給されるため、多くの場合は自己負担は少なく済みます。

また、出産育児一時金を医療機関が健康保険組合から直接受け取る「直接支払い制」が一般的になってきています。これにより、出産に伴って一時的に出産費用を建て替える必要もなくなりました。

ただし、一部直接支払いの準備が整っていない医療機関では、退院時にいったんその医療機関に出産費用を支払い、退院後に健康保険組合から指定口座に支払われることもあります。こちらに関しては、出産をする医療機関に事前に確認しておくとよいでしょう。

ただし、無痛分娩や水中分娩といった特別な分娩方法を選んだり、個室やLDR（陣痛から産後の回復まで同じ部屋で過ごせる施設）を利用した場合、普通分娩よりも費用が掛かることになります。これらを選択することにより出産育児一時金を超える費用になるため、その分は自己負担となります。

また、出産が深夜や早朝、土日祝日になった場合に割増料金がかかる医療機関もあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

普通分娩を予定していても、出産途中で医療処置が必要な場合や帝王切開の場合は治療の対象となり、健康保険が適用されます。

産まれてくる赤ちゃんのためのベビー用品になります。肌着やウェア、ミルク、おむつ、ベビーカーなど必要に応じて購入することになります。

特に初めての出産の場合はいろいろと買いたくなってしまうものですが、「購入したものの結局使わなかった」となるものも多いため、まずは必要最低限のものだけ揃えておくとよいでしょう。

妊娠も中期に入ってくるとお腹が目立ち始め、妊娠前に来ていた洋服や下着がきつくなってきます。マタニティウェアはゆったりとしたシルエットのワンピースなどでも代用することができる場合もあるため、まずは手持ちの洋服で使えないか確認してみるとよいでしょう。

里帰り先が近い場合は問題ありませんが、遠い場合は飛行機や新幹線などの交通費がかかります。また、パパが里帰りする際の費用も予算に入れておく必要があります。

妊娠中の体調変化により、思わぬ出費が発生することがあります。例えば切迫流産や切迫早産の場合は健康保険が適用されますが、長期間にわたると大きな負担となります。帝王切開になる可能性もすべてのママにあります。

そのほか、通院でも薬や点滴などでお金がかかる場合もあります。あらかじめ予算として見積もっておいた方が、万が一の時に慌てずにすむでしょう。